失敗事例から学ぶ基幹システム構築講座
（クラウド5）
「クラウド・SaaS利用時の業務要件定義の重要ポイント」
今回は導入検討段階で業務要件定義をまとめる場合に、自社導入と比べて注意を払わなければならない点について述べていきます。
（2011/1/14）
筆者：（IT コンサルタント）石田 富士夫
フィット・アンド・ギャップの結果の検証と業務要件の調整
SaaS等のパッケージングされたソフトは機能が決まっているだけに、システム要件で定義した要件とギャップが生じてくる項目があります。このギャップについてはソフトの機能を個別にカスタマイズするか、業務を合わせるか、別ソフトを検討するかの3つの選択肢から対応方法を選ぶことになります。ソフトを個別にカスタマイズすることは費用もかかりますし、カスタマイズするとバージョンアップできないなどの制約も出てきます。
従って、ギャップとなる項目は業務処理方法をパッケージに合わせた運用に変更できるかを第一に検討していくことになります。画面や帳票などのアウトプット系についてはデータ項目があれば、データをダウンロードし、OAツールで自社なりの出力を作成する方法もあります。データ編集・集計・作表のツールも併せて検討すると、ギャップの解決につなげやすくなります。
入力やデータの加工に関するギャップはアウトプット系とは違って、予めパラメタ設定でコントロールできる範囲以外はカスタマイズせざるを得なくなります。この場合には出来ればパッケージ自体を直すのではなく、パッケージとは独立した処理でデータベースに対して更新を掛けるようにすると本体のバージョンアップにも対応しやすくなります。
以上「クラウド化、SaaS利用の業務要件定義の重要ポイント」について考えてきました。自社運用に比べるとクラウド化は、サーバやシステムの運用部分が見えなくなるだけのように思えますが、自社にサーバがあったときにはシステム担当者と交渉して運用に応用を利かせていた部分は、行いにくくなってきます。定常業務だけでなく、臨時の業務や緊急の割込み、業務処理の変更などがどこまで可能であるかも確認し、対応方法を計画しておくと良いでしょう。
（次回につづく）
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著者プロフィール
著者 石田 富士夫（ITコンサルタント）
中小企業向けビジネスソフト全般に対する情報化企画、要件定義、ベンダー選定、設計、製造、移行、運用に関する相談・指導に従事し、システムの構築・サポート経験は100社を超える。
主な得意分野は、生産管理、販売管理、在庫管理、購買管理、原価管理、財務管理など、ビジネスソフトの分野。
※ コラムは筆者の個人的見解であり、日立システムズの公式見解を示すものではありません。
※ 内容は予告なしに変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。
